社会と協調した脱炭素・循環型社会実現への貢献

オリンパスグループは、昨今の環境汚染や環境への過剰な負荷がもたらす気候変動、その他の生態系への影響は喫緊の社会課題であると強く認識し、2021年5月に新たに「社会と協調した脱炭素・循環型社会実現への貢献」を重要課題(マテリアリティ)に追加しました。
併せて、重要課題への対応として、気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures、以下、TCFD)※1の提言に賛同を表明するとともに、2030年までにオリンパスグループの事業所が排出するCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル目標を設定しました。今後、カーボンニュートラルの達成に向けて、製造改善活動や省エネ施策を引き続き推進するとともに、2030年までに自社の事業所における全消費電力※2を再生可能エネルギー由来に段階的に切り替え、CO2削減の取り組みを加速させます。
また、サプライチェーン全体の環境負荷削減の重要性も認識しており、物流におけるモーダルシフト・輸送効率改善や製品の省エネ化・小型軽量化、グリーン調達の取り組みを継続して推進していきます。

※1 TCFDとは、G20の要請を受け、金融安定理事会(FSB)により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するために設立されたタスクフォースのこと。2017年には、財務的影響のある気候変動関連情報について開示することを求める提言を公表した。この提言は、気候関連の不確実さにも対応できる経済活動づくりに向け、持続可能な投資を促すものとして評価されており、世界全体で約1,900の企業・機関が賛同を表明している(2021年3月25日現在)※2 一部、販売拠点などの賃借物件は除く

主な取り組み

  • 2030年までに自社操業におけるCO2排出量を実質ゼロ
  • 2030年までに購入電力を再生可能エネルギー由来に切り替え

目標と取組実績

取組項目 KPI KPIの定義 実績 目標
2019年3月期 2020年3月期 2021年3月期 2022年3月期 2030年3月期
気候変動への取り組み CO2排出量 オリンパスグループの事業所が排出するCO2排出量 2018年3月期比13.2%削減 2018年3月期比16.0%削減 2018年3月期比25.7%削減 2018年3月期比21%削減 実質ゼロ
購入電力の再生可能エネルギー比率 自社の事業所における消費電力※3に占める再生可能エネルギー由来電力の割合 9.7% 11.6% 10.9% 前年度比向上 100%
TCFD賛同 TCFDの提言への賛同表明 NO NO NO YES YES

※3 一部、販売拠点などの賃借物件は除く

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