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2009年11月12日

「マイクロフォーサーズシステム規格」に準拠した超小型の交換レンズ

超小型の超広角ズームレンズ(35mm換算18-36mm)と
高倍率ズームレンズ(35mm換算28-300mm)の開発について

「M.ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」 「M.ZUIKO DIGITAL ED 14-150mm F4.0-5.6」

「M.ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」

「M.ZUIKO DIGITAL ED 14-150mm F4.0-5.6」

「OLYMPUS PEN E-P2」+「M.ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」および、「M.ZUIKO DIGITAL ED 14-150mm F4.0-5.6」 M.ZUIKO DIGITAL レンズ群 集合写真

「OLYMPUS PEN E-P2」+
「M.ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」
および、「M.ZUIKO DIGITAL ED 14-150mm F4.0-5.6」

M.ZUIKO DIGITAL レンズ群 集合写真

オリンパスイメージング株式会社(社長:大久保雅治) は、「マイクロフォーサーズシステム規格」に準拠した交換レンズのラインアップを拡大します。現在開発中の超広角2倍ズーム、広角から望遠までの10.7倍ズームの2本は、「マイクロフォーサーズシステム規格」の特長を生かして、従来では考えられない小型軽量を実現し、2010年上半期の発売を予定しています。

「マイクロフォーサーズシステム規格」では、デジタル専用設計によるテレセントリック性(撮像面に対して光がほぼ真っ直ぐに入る設計)を維持しながらも、「フォーサーズシステム規格」に対して、マウント外径を約6mm縮小し、フランジバック(マウントと撮像素子との間隔)を約1/2に短縮することで、大幅な小型化が実現できます。

開発中の超広角レンズ(35mm判換算18-36mm相当 F4.0-5.6)は、そのメリットを最大限に生かして、全長約50mmと、同じ焦点距離を持つ、弊社「ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」に比較しても、圧倒的な小型化を実現します。

おなじく開発中の高倍率ズーム(35mm判換算28-300mm相当 F4.0-5.6)も同様に、レンズ最大径が約65mmと、従来では考えられない小型化を狙っています。広角から望遠まで、常用焦点距離をすべてカバーし、常にカメラに装着しておいて邪魔にならない、便利なレンズです。

どちらのレンズも、光学系にED(特殊低分散)レンズを採用しています。一般に、広角系レンズには、倍率の色収差が発生しやすくなります。赤色と青色の分散のバランスが通常ガラスとは大きく異なるED(特殊低分散)レンズを採用し、発生しやすい色収差を良好に補正しています。小型化にともなう、画質や明るさ、使いやすさでの妥協はありません。

これら2本のレンズは、弊社「OLYMPUS PEN E-P1」および、本日発表する「E-P2」を始めとする、「マイクロフォーサーズシステム規格」に準拠した、すべてのカメラに装着してお使い頂けます。また、弊社「E-P1」、「E-P2」と一緒にお使いいただく場合は、ボディー内手ぶれ補正により、すべての焦点距離で、優れた手ぶれ補正効果を発揮します。

超広角レンズ(35mm判換算18-36mm相当 F4.0-5.6)と、高倍率ズーム(35mm判換算28-300mm相当 F4.0-5.6)は、「マイクロフォーサーズシステム規格」の小型化のメリットを具現化し、システムの可能性を拡げるレンズです。発売は、2010年上半期を予定し、現在、開発中です。あわせて、「マイクロフォーサーズシステム規格」に準拠したM.ZUIKO DIGITALレンズの今後のロードマップについてもWEB上で開示しました(http://olympus-imaging.jp/product/dslr/lens/pdf/zuiko_lens_jpn.pdf)。

開発の概要

カテゴリー 製品名 希望小売価格 発売予定日
交換レンズ 「M.ZUIKO DIGITAL ED 9-18mm F4.0-5.6」 未定 2010年
上半期
「M.ZUIKO DIGITAL ED 14-150mm F4.0-5.6」
仕様については、予告なく変更することがありますので、あらかじめご了承ください。
  • 本リリースに掲載されている内容は、報道関係者向けに発表した情報です。
  • 掲載内容は、発表日現在の情報であり、ご覧になっている時点で、予告なく情報が変更(生産・販売の終了、仕様、価格の変更等)されている場合があります。
  • 掲載されている社名、製品名、技術名は各社の商標または登録商標です。


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