環境負荷低減の取り組み

• エネルギー/大気排出
• 水/排出物
• プロダクトスチュワードシップ

基本的な考え方

オリンパスグループは、事業活動に伴って発⽣する環境負荷を正確に把握し、環境負荷や環境リスクの⼤きさを考慮しながら、さまざまな環境への取り組みを進めています。また、気候変動を事業活動に影響を与える重⼤な課題と認識し、省エネや温室効果ガス排出量削減規制の情報把握、サプライヤーさまの多様化による突発的な洪⽔被害への対応などの対策を継続的に実施しています。⼀⽅、気候変動や⽔リスクの問題解決につながる環境に配慮した製品の開発・販売にも積極的に取り組んでいます。

取り組み

マテリアルバランス（2024年3⽉期）

エネルギー/大気排出

組織内（Scope1、2）の実績

2024年3⽉期⽬標	2024年3⽉実績	主な施策	2025年3月期⽬標
温室効果ガス排出量：55%削減 （対2020年3⽉期） 再⽣可能エネルギー導⼊率：75%	温室効果ガス排出量：51%削減 （対2020年3⽉期） 再⽣可能エネルギー導⼊率：78%	製造改善活動の継続実施 省エネ型設備の導⼊ 消灯、空調温度調整など⽇常的な省エネ活動の継続実施 エコカーの導⼊ 再⽣可能エネルギーの活⽤	温室効果ガス排出量：60%削減 （対2020年3⽉期） 再⽣可能エネルギー導⼊率：85% （2026年3月期： 温室効果ガス排出量：65%削減 （対2020年3⽉期） 再⽣可能エネルギー導⼊率：90%）

オリンパスグループは、「2031年3月期までにオリンパスグループの事業所からの温室効果ガス排出量（Scope 1、2）に関してカーボンニュートラルを達成する」⽬標を設定し、製造改善活動や省エネ施策を引き続き推進するとともに、⾃社の事業所における再⽣可能エネルギー導⼊を推進するなど温室効果ガス排出量の削減に取り組んでいます。また、エネルギー使⽤の多い拠点では専⾨家の設置や省エネ推進体制の整備などの取り組みを推進しています。

2024年3⽉期は、世界各国の拠点で継続的な製造改善活動、省エネ施策、社⽤⾞のエコカーへの更新、再⽣可能エネルギーの導⼊などを実施しました。これらの取り組みにより、2024年3月期の実績では、温室効果ガス排出量は2020年3月期比で51%削減（前年度46%）、総電⼒量当たりの再⽣可能エネルギー使⽤率は78%（前年度72%）と大きく向上することができました。

主な取り組みとしては、日本国内の各製造拠点で、エアリーク測定器によってエアリーク箇所の特定と対策を進めエネルギーロスを削減するなど省エネを推進しました。また、会津オリンパスでは、内部では発見しにくい省エネ施策を掘り起こすために外部専門家による省エネ診断を受診しました。

再⽣可能エネルギー導⼊拡⼤では、各国の普及状況や経済性などを考慮し導⼊検討を進めており、日本のオリンパステルモバイオマテリアル^※1の三島工場と米州のOlympus Surgical Technologies America（Gyrus ACMI, Inc.）のRedmondの拠点、欧州のOlympus Medical Products Czech spol s.r.o.において使用する電力を100%再生可能エネルギー由来の電力に転換しました。

また、オリンパスグループでは事業所の新設・建替時にも環境に配慮した建物の建築を⾏っており、日本で新たに建築した長野事業場の建物において、100%再⽣可能エネルギー由来の電⼒を導⼊するとともに、空調機器の電化や太陽光発電システムの導入、電力モニターの導入・運用管理による省エネ化、クリーンルームにおける複数センサーの導入による省エネ運転化を⾏いました。また、欧州で2023年に建築した医療修理拠点のOlympus Medical Products Portugal, Unipessoal LDAの建物でにおいても、新たに太陽光発電システムを導入し利用を開始しています。

事業場で使用するガスの脱炭素化の取り組みも進めており、八王子事業場では2021年4月から、白河事業場では2023年10月からカーボンニュートラルガス^※2を導入しています。（カーボンニュートラルガスへの切り替えにより約1,600tのCO2削減に貢献）

2031年3月期までにカーボンニュートラルを達成するために、2025年3月期は、Olympus Vietnam Co., Ltd.（OVNC）での太陽光発電システムの導入や、Olympus Corporation of the Americas（OCA）のCenter ValleyとBreinigsvilleの拠点およびOlympus Surgical Technologies America（Gyrus ACMI, Inc.）のWestboroughの拠点における使用電力の再生可能エネルギー由来電力への転換、日本国内の製造拠点でのカーボンニュートラルガスの導入拡大など、環境に配慮したエネルギーを選択することで、温室効果ガス排出量削減に貢献していきます。

※1 オリンパステルモバイオマテリアル株式会社を含む整形外科事業は2024年7月12日をもってポラリス・キャピタル・グループへ譲渡されました。

※2 カーボンニュートラルガス：利用するガスの発掘から燃焼に⾄るまでの⼯程で発⽣するCO2を、環境保全プロジェクト等により創出されたCO2クレジットで相殺したもの

環境に配慮した設計の長野事業場新棟

写真中央は屋根に設置した太陽光パネル（総発電容量180kW）

グリーン電力証書類

カーボンニュートラルLNG供給証明書・ロゴマーク

温室効果ガス排出量/原単位（Scope 1、2）

★ 第三者検証における保証対象指標

組織外（Scope3）の実績

オリンパスグループでは、サプライチェーン全体における温室効果ガス排出量をカテゴリーごとに把握・算定するとともに、グリーン調達の推進や物流効率改善、環境配慮型製品の開発など、サプライチェーン全体の温室効果ガス削減の取り組みを進めています。また、取引を行っているサプライヤーに対して、環境への配慮項目として温室効果ガスの排出量削減を実行するための自主目標を設定し継続的削減に取り組んでいただくようお願いするとともに、毎年1回、Webシステムを活用した企業調査を通じて、温室効果ガスの把握・目標設定・削減取組の状況を調査しています。これらの取り組みが評価され、国際的な⾮営利団体CDP^※より、「サプライヤー・エンゲージメント評価（SER）」において最⾼評価である「CDP2021サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」および「CDP2022サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定されました。

オリンパスグループのサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（Scope 1、2、3）においては、グラフに示す通りScope 3の温室効果ガス排出量が9割以上を占めています。その中でも特に購⼊した製品・サービス（カテゴリー1）、資本財（カテゴリー2）、輸送・配送（カテゴリー4）の上流側の温室効果ガス排出量の割合が非常に⼤きい状態です。
そのため、オリンパスグループでは長期目標である2040年ネットゼロ目標達成に向けて、Scope 3単独の短期目標として「2028年3月期までに当社サプライヤーの80%が科学的根拠に基づく温室効果ガス削減目標を設定（購入した製品やサービス、資本財、輸送・流通の排出量ベース）」を定め活動を推進しています。

2024年3⽉期は、購⼊した製品・サービス（カテゴリー1）、資本財（カテゴリー2）、輸送・配送（カテゴリー4）への取り組みとして、当社と取引のあるサプライヤーごとのCO2インパクトの分析・評価を実施するとともに以下の取り組みを進めており、当社サプライヤーの約3割が科学的根拠に基づく温室効果ガス削減目標の設定を完了もしくはコミットメントしています。

購⼊した製品・サービス（カテゴリー1）

⽇本の重点サプライヤー25社に対して説明会を実施し、ネットゼロ実現に向けて、温室効果ガス排出量の把握とパリ協定の1.5℃⽬標に沿った環境⽬標の設定を依頼し、排出量削減に向けて取り組みを推進いただくように協⼒依頼を実施しました。取り組みにあたっては、サプライヤーの希望に応じて個別の面談を実施し、温室効果ガスの把握方法や目標の設定方法の勉強会を開催しました。

輸送・配送（カテゴリー4）

国際間物流のフォワーダーから温室効果ガス排出量データを直接入手することで、データ精度の向上に取り組んでいます。また、Olympus Vietnam Co., Ltd.（OVNC）からOlympus Corporation of the Americas（OCA）に出荷していたものを、香港倉庫経由を廃止し直送化することで輸送距離の短縮化を図るとともに、香港倉庫からOlympus Europa SE & Co. KG（OEKGOE）向けをはじめとした主要な輸送ルートにおいて、飛行機から船舶へのモーダルシフトを積極的に進めることでCO2の削減につなげています。

今後も継続的にサプライチェーン全体の温室効果ガス排出量の把握と管理に努めるとともに、サプライヤーとの協働による⾃主削減⽬標の設定、脱炭素活動の⽀援に取り組み、温室効果ガス排出量の削減を推進していきます。

※ CDP：2000年に発足した英国で設立された国際的な非営利団体。世界主要企業の環境活動に関する情報を収集・分析・評価し、これらの結果を機関投資家向けに開示しています。

温室効果ガス排出量（Scope3）

★ 第三者検証における保証対象指標

環境データ集

水/排出物

水使用量/排水量の実績

2024年3⽉期⽬標	2024年3⽉期実績	主な施策	2025年3月期⽬標
⽔使⽤効率：2023年3⽉期⽐改善	⽔使⽤量効率：2.8%改善 （対2023年3⽉期）	⽔使⽤⼯程の改善 設備点検での漏⽔対策などの実施 ⽔の2次利⽤実施	⽔使⽤効率：2023年3⽉期⽐改善 （2026年3月期： ⽔使⽤効率：2023年3⽉期⽐改善）

オリンパスグループは、主に⽣産⼯程における部品洗浄や冷却⽔、社員⾷堂などで⽔を使⽤しています。各拠点では地域の法規制よりも厳しい基準を設けて拠点における排⽔の⽔質管理を徹底するとともに、水使用効率の目標を設定して使用量の多い拠点での水使用量・排出量の削減取組を推進しています。また、各拠点では地域社会と連携を図り⽔資源の保全にも積極的に取り組んでいます。これら取り組みにより2024年3月期の実績では、水使用効率を2023年3月期比で2.8%改善することができました。

主な取り組みとしては、⽇本の拠点では、会津オリンパスでは製造工程の洗浄流量の改善により水使用量を削減しました。また、青森オリンパスでは節水型トイレへの変更により生活用水の使用量を削減しました。欧州のOlympus Medical Products Portugal, Unipessoal LDAでは、⼯業排⽔の⽔処理システムを導⼊し、すべての処理⽔を庭の散⽔として再利⽤し、⽔資源の有効活⽤に取り組んでいます。
地域社会との連携では、⽶州のOlympus Surgical Technologies America（Gyrus ACMI, Inc.）において、昨年に引き続きワシントン州キング郡が求める⼯業排⽔管理プログラムを順守してきた取り組みが評価され「Silver Award^※」を受賞しました。
また、全従業員を対象とした意識啓発プログラムにおいて、水資源の保全の重要性と節水取組の啓発を行っています。
2025年3月期も引き続き水使用効率を2023年3月期比で改善することを目標に、設備・製造工程の改善、2次利用による節水取組を進めていきます。

※ Silver Award：ワシントン州キング郡が求める⼯業排⽔管理プログラムの「Silver Award」の基準をクリアした企業に贈られる賞

Commitment-to-Compliance Award

水使用量

★ 第三者検証における保証対象指標

⽔使⽤量

環境データ集

排⽔量

環境データ集

廃棄物排出量の実績

2024年3⽉期⽬標	2024年3⽉期実績	主な施策	2025年3月期⽬標
廃棄物リサイクル率：85%以上	廃棄物リサイクル率：84%	歩留まり改善 分別の徹底によるリサイクル化の推進 包装材のリユース化推進 廃棄物の有価物化	リサイクル率：86%以上 （2026年3月期： 廃棄物リサイクル率：87%以上）

オリンパスグループは、製造⼯程改善による加⼯ロス削減、発⽣した廃棄物の分別徹底による廃棄物発⽣量の抑制および有価物化・リサイクルの推進など資源の有効利⽤に取り組んでいます。2024年3月期の実績では、廃棄物リサイクル率は84%となり前年度比で横ばいとなりました。

主な取り組みとしては、日本の拠点では、日の出工場における固定資産の金属くずの有価物化、会津オリンパスにおける作業服のリサイクル化を推進しました。⽶州のOlympus Surgical Technologies America Inc.では、Bartlettの拠点でPPE廃棄物（医療現場などでの個⼈⽤防護具）のリサイクルを推進しています。また、新たなリサイクル⽅法の探索やリユース・リサイクル市場の開拓と拡⼤を⽬的に、「Tennessee Recycling Coalition^※」に加⼊・参加し、さらなる廃棄物量の削減に向け検討を進めています。San Joseの拠点では梱包緩衝材の再利用、Redmondの拠点では廃棄物のたい肥化を進めました。Olympus Vietnam Co., Ltd.（OVNC）では適切な廃棄物処理業者の検討や廃棄方法の見直しにより廃棄物処理の適正化を行いました。
有害廃棄物への対応として、有害性の低い材料への代替やリサイクル化を推進しており、2024年3月期は活動量が大幅に増加しましたが、排出量は2023年3月期とほぼ横ばいに押さえ込んでいます。

オリンパスグループでは、発生する廃棄物のうち、自社での再利用が困難な廃棄物については、専門の処理業者に委託し、適正に処理・処分しています。
なお、日本においては廃棄物処理業者による不法投棄や不適切な処理を未然に防ぐために、新規契約時または3年に1回の頻度で産業廃棄物委託業者に対する現地視察を実施し、委託した廃棄物が適切に処理・処分されていることを確認しています。

引き続き、2025年3月期の廃棄物リサイクル率86%以上の達成に向けて新たなリサイクル方法の探索やさらなる廃棄物発生量の抑制施策を進めていきます。

※ Tennessee Recycling Coalition：⽶国テネシー州でのリサイクルと資源管理の促進を⽬的とした⾮営利団体

PPE廃棄物（医療現場などでの個⼈⽤防護具）のリサイクル化

廃棄物の分別とたい肥化の推進

廃棄物排出量・埋⽴量

環境データ集

有害廃棄物排出量

環境データ集

廃棄物排出量・埋⽴量

★ 第三者検証における保証対象指標

化学物質の安全管理

2023年3⽉期実績	主な施策
PRTR法第⼀種指定化学物質排出・移動量：1%削減 （対2020年3⽉期）	材料開発を通じたPRTR法対象物質の他の物質への代替 PRTR法対象物質の取扱量削減 排ガス処理装置の設置 化学物質のリスクアセスメントと代替化

オリンパスグループは、化学物質の使⽤による⼈や環境への影響を最⼩化するために、PRTR法対象物質、揮発性有機化合物（VOC）などの化学物質の適正管理と排出量削減に取り組んでいます。化学物質を使用する職場では、新規化学物質導入前の環境影響評価や化学物質リスクアセスメントを通じて、より安全性の高い化学物質への代替やリスク低減対策を行っています。

PRTR法第⼀種指定化学物質排出・移動量

	2020年3月期	2021年3月期	2022年3月期	2023年3月期	2024年3月期
PRTR 法第⼀種指定化学物質排出・移動量（t）	17	13	12	10	10

※ 対象範囲：日本の全製造・開発拠点

揮発性有機化合物（VOC）排出量

	2020年3月期	2021年3月期	2022年3月期	2023年3月期	2024年3月期
揮発性有機化合物（VOC）排出量（t）	67	39	41	45	47

※ 対象範囲：日本の全製造・開発拠点

プロダクトスチュワードシップ

プロダクトスチュワードシップとは、ライフサイクル（開発、原材料調達、製造、輸送、使用、修理、廃棄・リサイクル）のすべての段階で、製品やパッケージングの品質、安全性を確保し、人・環境への影響リスクを最小限に抑える取り組みです。

オリンパスグループでは、製品開発において患者さんと地球に優しい持続可能な医療のために、製品・包装材の環境配慮設計（エコ設計）を追求しています。2004年3⽉期に製品・包装材の環境配慮に関する⾃社基準である「エコプロダクツ運⽤規定」を制定し、この基準を満たす製品（オリンパスエコプロダクツ）の開発を促進してきました。しかし、気候変動や資源枯渇といった環境問題が一層深刻化する中で、現行の取り組みでは不十分であると考えました。また、グローバル・メドテック業界におけるリーダーシップを維持する上では“Product Sustainability”を向上する取り組みの加速が重要課題の1つであると認識しました。そこで、2023年5月公表の新たな経営戦略の中のESG（環境、社会、ガバナンス）の分野において、“プロダクトスチュワードシップを通じた循環経済の実現”を掲げ、開発機能内に専門の推進組織を設置するとともに、以下の重点7分野についての取り組みを推進しています。

2024年3月期は、主に「製品のエコ設計」「パッケージングのエコ設計」「取扱説明書の電子化」の分野において、以下に取り組みました。

製品のエコ設計
製品のエコ設計を具体的に実施するためのガイドライン制定の準備を進めており、2025年3月期中の発効を予定しています。

パッケージングのエコ設計
パッケージングのエコ設計では、外装ラベリングの簡素化と包装材の見直しを検討しています。これにより外装ラベリングで使用されるインク量の削減や使用後のリサイクル性を向上させることが期待できます。包装材の見直しでは、製品の安全輸送を考慮しながら環境負荷が低いリサイクル材の使用を検討し、その使⽤量の削減に努め、資源の有効利⽤の促進を図っています。

取扱説明書の電子化
各地域の法規制に準じた上で、取扱説明書に使用されている紙の削減を図るための取扱説明書の電子化を検討しています。製品の安全性を優先させながら、ユーザビリティを向上させつつ、紙資源の節約、輸送時に発生するCO2の削減を目指します。

既存製品のライフサイクルアセスメント（環境配慮性評価（CFP））

オリンパスグループでは、製品開発の段階で、調達から製造、輸送、使⽤、廃棄に及ぶ製品ライフサイクルの各段階での環境影響評価により、製品カテゴリーごとの環境配慮ポイントを特定して、環境配慮対策を進めています。

2024年3月期は、オリンパスにおける主要製品5機種に対し、製品ライフサイクル全体における温室効果ガス（GHG）排出量（カーボンフットプリント：CFP）を定量的に評価するケーススタディーを実施しました。製品カテゴリーによって影響段階やその大きさが異なり、今後の環境配慮設計をより有効に行うための多くの知見を得ることができました。

※ 当該CFPはISOで定める考え方に沿って算定していますが、算定範囲や使用する原単位の違いによって結果が異なるため、他社同等品との数値の比較はできません。

また、最新機種であるEVIS X1のCV-1500（ビデオシステムセンター）は、EVIS EXERAⅢのCV-190（ビデオシステムセンター）とCLV-190（高輝度光源装置）の機能を1台に統合したものです。その結果、ビデオシステムセンターと高輝度光源装置を個別に利用する場合に比べ、温室効果ガス排出量の大幅な削減に貢献しているという算定結果となりました。

2025年3月期には、CFP算定対象製品を拡大し、温室効果ガス削減のための重要要素の絞り込みを進めるとともに、設計開発プロセスに織り込むなど継続的に取り組みを推進していきます。

HPRC（Healthcare Plastic Recycling Council）への参画

オリンパスグループでは、2024年4月にHPRC（米国ヘルスケア・プラスチック・リサイクル協議会）に加盟しました。HPRCに参加することで、オリンパスはバリューチェーンの他のメンバーと提携し、顧客と関わりながら、業界の技術的知識を得ることを期待しています。例えば、ヘルスケアプラスチック^※のリサイクルの可能性や技術的な課題についての理解を深め、プラスチックが使用されている製品やパッケージングのリサイクルに関する可能性を世界規模でモデル化することなどが挙げられます。ヘルスケアプラスチックのリサイクルは、Scope 1、2、3のCO2排出量を削減し、医療機器の循環性を向上させるという私たちのESG目標に合致しています。

※ Healthcare Plastic（ヘルスケアプラスチック）は、医療分野で使用されるプラスチック材料のことを指します。医療プラスチックは、さまざまな医療機器や器具、医薬品パッケージ、医療用具などの製造に使用されています。